RMTでリスクを回避する方法を知っておきましょう。
この方法を知っておくことでRMTでだまされるリスクが小さくなるでしょう。
RMTでトラブルに巻き込まれないためにも、
相手を信頼のある取引相手であるか確認する方法を知っておきましょう。
信頼確認の方法としては主に以下のことを行います。
・身元確認を行う
取引をする時に相手の身元をしっかりと確認するためにNTTの104電話番号案内を利用します。
身元確認をすることで虚偽の連絡先かどうかを判断することができます。
NTTの104電話番号案内で「住所、連絡先、本人の確認」を行って、違っていないか確認します。
ちなみに携帯の場合はプリペイド携帯の可能性があります。
プリペイド携帯による詐欺もあるようなので十分注意してください。
NTTによる住所・電話番号確認のほかにも、トラブルを防ぐためにも以下のポイントはチェックしておきましょう。
1.特定商取引法に関する表記
2.代金振込先の金融口座名義と運営元の名義が一致しているか
3.取引に関するメールで、きちんと対応してくれるか
5.メールアドレスがフリーメールを使っていないか4.取引相手は外国人か。
言葉が通じない外国人と日本人とのトラブルは多いといわれています。
言語の問題だけではなく時間に関する認識の違いでも、
トラブルが生じることが多いようですので気をつけてください。
もしRMTでトラブルに合ってしまったら、警察に被害届けを出すことになります。
警察に被害届けを出すと犯人の特定に警察が動いてくれますが、
その被害額が少ない場合は沢山の被害届けが必要になるかもしれません。
被害届けを提出する際に準備するものとしては次のようなものが必要です。
1.RMT取引に関するメール
2.振込証明書(商品の代金を支払ったときに銀行から発行される紙)、
またはその他振り込んだことを証明できる書面
3.警察から持参するように指示されたもの。
以上のものが基本的に必要となります。
なおたとえ詐欺を行なった加害者が逮捕されたとしても、
基本的にはお金は戻ってこないことを知っておきましょう。